に適ったカラダり方をめ!すべてのスポーツ種目

操育プログラム

操育体操/kirekire体操/ムチ化体操/操育レジスタンス

理に適ったカラダの操り方を育め!すべてのすぽー^つ種目 操育プログラム 操育体操/kirekire体操/ムチ化体操/操育レジスタンス

操育とは?

「操育(そういく)」とは、あらゆる世代・さまざまなスポーツ/フィットネス/ウェルネスに通低し基盤となっている「理に適ったカラダの操作」方法の習得・習熟により、選手が持っている才能を最大限に発揮してもらうことを目的とした、世界初の身のこなしを育むプログラム

「操育」は、上達屋が開発した、全スポーツ種目に共通し基盤となる身体操作術の習練と、各種目のパフォーマンス向上の両立を目的とした、上手くなりたい全世代・全スポーツ選手のための全身の操り方育成の考え方でありまたプログラムです。

それぞれの種目で必要となるパフォーマンス(心技体)を向上させるために、可能な限り年齢の低い段階で身に付けておきたい「理に適ったカラダの操り方」を技術を覚える(教わる)よりも先に習得し、または同時進行で習得つつ、または年齢と経験を重ねた上であらためて習得し直しながら技能上達を計ります。

理に適ったカラダの操り方

上達屋は、1993年の創業以来1万3000名を超えるスポーツ選手のパフォーマンス向上に関わって来ました。その中である問題に突き当たります。それは、フィジカルに秀でていたり、スキルが突出していたり、強靭なメンタリティに裏打ちされているなど、スポーツ選手にとってなくてはならない素養を持っていても、その選手が常に安定したパフォーマンスを発揮できるわけではないという問題です。

充分な実力を備えているにもかかわらず、イメージ通りの充実したパフォーマンスを発揮できない選手は少なくなく、時には勝ち、また時には負け、選手をサポートし結果に結びつける役目のわれわれにとっても、毎回安定した結果に結びつけることができないもどかしさが常につきまとっていたのです。

操育の必要性

コレは、なにか足りないモノ・欠けているモノがあるのではないか?

それこそが「理に適ったカラダの操り方」でした。言い換えれば、秀逸な身のこなし(ボディワーク)。コレを備えている選手たちは共通して、安定した結果を残し続けることに気づいたのです。

理に適ったカラダの操り方

そこから、全身を統括的に操れるようになるための上達習熟法である「クオ・メソッド」が生まれます。このメソッドを取り入れた選手は「理に適ったカラダの操り方」を習得し、自分のプレースタイルの善き部分を残しながら、常に充実したパフォーマンスを見せることができるように変化していきました。

その選手が持っている資質を最大に高めおのおのの舞台で充実した試合やレースを実現していただくことこそが、わが上達屋の存在意義と確信しています。『操育』の発想は、われわれの失敗と成功の体験の積み重ねとスポーツを科学する視点を融合し、担当選手に幸せな競技人生を送ってもらうために必要不可欠な”備え”として生まれてきたのです。

操育のススメ

この操育の考え方の中、クオ・メソッドを採用するプレーヤーたちは、以前とは比較にならないほど、安定した善き結果を残し続けるようになっていきました。

やがてわれわれは「すべてのスポーツ選手には、カラダの操り方を育む上達手法すなわち「操育プログラム」が必要であるという見解に達します。年代も性別も種目も無関係にです。下は2歳〜上は90歳までの上達屋会員の方全てに、この「操育プログラム」に則り、訓練や体操を実践し続けていただいています。

理に適ったカラダの操り方

その選手の持っている才能を最大限に安定した状態で発揮していただくには、どうしても外すことのできない基盤の役割があると考えているのです。できるならば可能な限り早い段階(年代)で出会っていただきたい。そうでなくとも、この上達屋の「操育プログラム」の存在に気づかれたらすぐにスタートしていただきたいというのが、われわれの実感と願いです。

ただ、どんなタイミングでスタートしても、手遅れというわけではありません。われわれがサポートしたプロ野球選手の中に、36歳からこの試みを始め、37歳時にはいったん所属球団から自由契約(解雇)を言い渡されたものの、その後他のチームにあらためて入団し活躍し、39歳のシーズンにリーグMVP(最年長授賞記録)に輝いたアスリートもいます。まだ間に合います。

あれだけ努力しても手に入らなかったのに、なんとまだこんな方法(宝モノ)が隠されていたのです。

それもあなた自身の中に・・・。

操育プログラムの譲渡、業務委託、運営について

弊社では、この「操育プログラム」に興味を持っていただける業界・団体・チームの方々への譲渡、業務提携、運営委託などの用意がございます。スポーツ指導業界、各スポーツ協会・団体、フィットネス業界、キッズ&ジュニアスポーツ育成関連業界、スポーツメーカー、各スポーツチーム(球団等)など・・御一報ください。

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